１．エネルギー資源 ２．石炭 ３．石油 ４．天然ガス ５．電力
６．日本のエネルギー資源の輸入先 ７．資源ナショナリズム 目次へ
（ア）１次エネルギー…水力、石炭、石油、天然ガス
（イ）２次エネルギー…電力、木炭、コークス
（ウ）エネルギー革命…石炭→石油 １９５０年代以降（日本は１９６０年代以降）
（エ）世界のエネルギー生産（推移）
1937年 11.7億万ｔ → 2018年 144億万ｔ
石油・・・石油・天然ガス液 バイオ・・・バイオ燃料・廃棄物
電力・・・原子力・水力・地熱・太陽光・風力・その他のエネルギー
（オ）主要国の1次エネルギー供給構成比 エクセルファイル
①産油国…石油の比率が高い。サウジアラビア、アラブ首長国など
➁天然ガスが50％を超える国…ロシア、エジプト
③原子力の比率が高い国…フランス
④水力の比率が高い国(10％超)…ブラジル、カナダ、ニュージーランドなど
⑤「バイオ燃料と廃棄物」の多い国
→ブラジル、インド、インドネシア、ベトナム（２０％以上を占める）
「バイオ燃料と廃棄物」の英語表記は"Biofuels and Waste"で、
固形バイオ燃料（薪、炭、農産物の残留物、動物の排泄物など）、液体バイオ燃料、
産業廃棄物、都市廃棄物など。 上の図の「その他」に含まれる。
（ア）産出・埋蔵量 エクセルファイル
（イ）輸出・輸入（2016年） エクセルファイル
３．石油…燃料、化学工業の原料
（ア）産出量（『世界国勢図会』より） エクセルファイル
1990年～2000年 北海油田の開発により、イギリス、ノルウェーがベスト10に入る。
→北海油田の枯渇により、イギリスは2005年より原油の純輸入国に転じる。
2010年～ カナダがベスト10に入る。→オイルサンドの開発
2016年 ブラジルがメキシコ、ベネズエラに代わりベスト10に入る。
（イ）埋蔵量
（ウ）輸出・輸入
①石油、石炭に比べ、燃焼時の二酸化炭素等の排出量や窒素酸化物が少ない
②硫黄酸化物を発生しない
③ＬＮＧ（液化天然ガス）…－162℃に冷却→体積が600分の1に液化
④海上輸送…ＬＮＧタンカー
※ シェールガスとシェールオイル
「平成26年度エネルギーに関する年次報告」 （エネルギー白書2015）より
水力発電の割合が大きい国…水資源が豊富→ノルウェー、スウェーデン、カナダ、ブラジル
原子力発電の割合が大きい国…フランス、スウェーデン
新エネルギーの割合の大きい国
風力…デンマーク（45.7%）、ポルトガル（21.1%）、スペイン（18.5%）
ドイツ（17.1%）、イギリス（17.1%）、スウェーデン（10.2%）
⇒偏西風帯
太陽光…イタリア（7.8%）、ドイツ（7.1%）、スペイン（4.6%）
地熱…ニュージーランド（18.0%）、フィリピン（10.5%）、インドネシア（4.9%）
⇒火山が多い新期造山帯
（ア）主要国のエネルギー自給率 エクセルファイル
日本…先進国の中でエネルギー自給率が最も低い。
ドイツ…ルール炭田があり、石炭の自給率が50％を超える。
イギリス…北海炭田があり、原油、天然ガスの自給率が50％を超える。
中国…以前はエネルギー自給率が100％を超えていたが、経済発展によりエネルギー自給率が100％を下回るようになった。
アメリカ…エネルギー資源に恵まれ、エネルギー生産は中国に次ぎ世界第2位であるが、エネルギー消費量が多いため、エネルギー自給率が100％を下回っている。
ロシア…エネルギー生産は世界第3位であり、エネルギー資源が輸出の上位を占めている。
カナダ、オーストラリア…エネルギー資源が豊富で、人口が少なくエネルギー消費量が少ないため、エネルギー自給率が100％を超える。
（イ）日本の石炭輸入先 エクセルファイル
（ウ）日本の原油輸入先 エクセルファイル
（エ）日本の天然ガスの輸入先 エクセルファイル
資源ナショナリズムは、多国籍企業や先進工業国による資源の乱掘、利益独占などの経済的支配に反対し、重要資源について国有化や民族資本の経営参加を求める資源産出国による自国の天然資源に対する主権確立の思想と運動のこと。資源ナショナリズムの背景には、1962年の国際連合における「天然資源に対する恒久主権の権利」の宣言がある。この宣言の内容は、①天然資源が保有国に属し、資源保有国の国民的発展と福祉のために用いられるべきこと。②資源開発に従事する外国資本の活動について、資源保有国が種々の条件・規制を課すことができること。③資源開発により得られた利益は、投資側と受入国側との協定に従って配分されねばならないことである。
（ア）ＯＰＥＣ(石油輸出国機構) Organization of the Petroleum Exporting Countries
原油の生産・供給・価格政策などにより生産国の利益をまもる国際カルテル
1960年9月イラクの招請により創設
原加盟国 イラク、サウジアラビア、クウェート、イラン、ベネズエラ
1961年 カタール加盟→2019年脱退
1962年 リビア加盟
インドネシア加盟→2009年脱退、2015年再加盟、2016年加盟停止
1967年 アラブ首長国連邦加盟
1969年 アルジェリア加盟
1971年 ナイジェリア加盟
1973年 エクアドル加盟→1992年脱退、2007年再加盟、2020年脱退
1975年 ガボン加盟→1995年脱退、2016年再加盟
2007年 アンゴラ加盟
2017年 赤道ギニア加盟
2018年 コンゴ共和国加盟
2019年 カタール脱退
2020年 エクアドル脱退
※2021年現在 13か国加盟
【参考資料】 ＯＰＥＣ（オフィシャルサイト）
（イ）ＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構） Organization of Arab Petroleum Exporting Countries
1968年1月、OPEC(石油輸出国機構)とは別組織として、サウジアラビア、クウェート、リビアの3カ国で発足した。その後の参加国は、70年にアラブ首長国連邦、バーレーン、カタール、アルジェリア、72年にイラク、シリア、73年にエジプトである。チュニジアは、72年に加盟したが86年に脱退を申請、現在は活動停止中である。
【参考資料】 ＯＡＰＥＣ（オフィシャルサイト）