１．エネルギー資源 ２．石炭 ３．石油 ４．天然ガス ５．電力
６．日本のエネルギー資源の輸入先 ７．資源ナショナリズム 目次へ
（ア）１次エネルギー…水力、石炭、石油、天然ガス
（イ）２次エネルギー…電力、木炭、コークス
（ウ）エネルギー革命…石炭→石油 １９５０年代以降（日本は１９６０年代以降）
（エ）世界のエネルギー生産（推移）
1937年 11.7億万ｔ → 2020年 142億万ｔ
（オ）主要国の1次エネルギー供給構成比 エクセルファイル
①産油国…石油の比率が高い。サウジアラビア、アラブ首長国など
➁天然ガスが50％を超える国…ロシア、イラン
③原子力の比率が高い国…フランス
④水力の比率が高い国(10％超)…ブラジル、カナダ、ニュージーランドなど
⑤再生可能エネルギーの比率の高い国
→ブラジル、ニュージーランド、ドイツ、イギリスなどのヨーロッパの国
※ドイツは、2023年4月にすべての原子炉を停止した。
・シダ類などの陸生植物が起源
・二酸化炭素、硫黄酸化物、窒素酸化物を多く排出
・エネルギー革命後、石油と消費の割合が逆転
・石油危機以降、消費量が再び増加
・用途…火力発電の燃料と鉄鋼業の原料
（ア）産出・埋蔵量 エクセルファイル
（イ）輸出・輸入 エクセルファイル
３．石油…燃料、化学工業の原料
（ア）産出量（『世界国勢図会』より） エクセルファイル
戦後～1960年代 国際石油資本(メジャー)の時代→メジャーが60％をシェア、原油価格は低水準
1970年代～1980年代前半 ＯＰＥＣの時代→ＯＰＥＣが価格決定、メジャーのシェアは15％
1990年～2000年 北海油田の開発により、イギリス、ノルウェーがベスト10に入る。
→北海油田の枯渇により、イギリスは2005年より原油の純輸入国に転じる。
2010年 カナダがベスト10に入る。←オイルサンドの開発
2020年 アメリカが1位に←シェールオイルの開発
ブラジルがメキシコ、ベネズエラに代わりベスト10に入る。
（イ）埋蔵量
（ウ）輸出・輸入
（エ）原油価格の推移
1983年2月まではアラビアンライトスポット、1983年3月からＷＴＩ原油先物
内閣府「令和4年度 年次経済財政報告」
Ａ 1973年 第4次中東戦争→第1次石油危機
Ｂ 1979年 イラン・イスラム革命→第2次石油危機
Ｃ 1980年～88年 イラン・イラク戦争
Ｄ 1983年 ＯＰＥＣ総会（ロンドン協定）→原油価格の大幅値下げと生産割当て
Ｅ 1988年 イラン・イラク戦争停戦
Ｆ 1990年 湾岸戦争
Ｇ 2001年 アメリカ同時多発テロ
Ｈ 2003年 イラク戦争
Ｉ 2008年 リーマンショック→世界金融危機
Ｊ 2010～12年 アラブの春…アラブの民主化運動
Ｋ 2014年 シェールオイルの増産
Ｌ 2020年 新型コロナウイルス感染拡大
Ｍ 2022年 ロシアのウクライナ侵攻
①石油、石炭に比べ、燃焼時の二酸化炭素等の排出量や窒素酸化物が少ない
②硫黄酸化物を発生しない
③ＬＮＧ（液化天然ガス）…－162℃に冷却→体積が600分の1に液化
④海上輸送…ＬＮＧタンカー
※ シェールガスとシェールオイル
「平成26年度エネルギーに関する年次報告」 （エネルギー白書2015）より
火力の比率の高い国…サウジアラビア99.4％ イラン93.6％ 南アフリカ85.1％
水力の比率の高い国…パラグアイ99.5％ ノルウェー89.1％ アイスランド70.3％ ブラジル60.2％
ニュージーランド59.5％ カナダ57.2％ スイス55.8％ スウェーデン39.9％
原子力発電の割合が大きい国…フランス64.3％ ウクライナ49.4％ スイス33.0％
新エネルギーの割合の大きい国
風力…デンマーク57.5％ イギリス28.1％ ドイツ27.4％ スペイン22.5％
スウェーデン20.6％ ポーランド14.5％ ブラジル13.5％
⇒偏西風帯
太陽光…スペイン17.0％ オーストラリア15.3％ イタリア11.6％
地熱…アイスランド29.7% ニュージーランド18.4％ フィリピン9.1％
⇒火山が多い変動帯
※潮汐発電…ランス潮汐発電所（仏）
（ア）主要国のエネルギー自給率 エクセルファイル
日本…先進国の中でエネルギー自給率が最も低い。
ドイツ…ルール炭田があり、石炭の自給率が50％を超える。
イギリス…北海炭田があり、原油、天然ガスの自給率が50％を超える。
中国…以前はエネルギー自給率が100％を超えていたが、経済発展によりエネルギー自給率が100％を下回るようになった。
アメリカ…エネルギー資源に恵まれ、エネルギー生産は中国に次ぎ世界第2位である。エネルギー消費量が多いためにかつてエネルギー自給率が100％を下回っていたが、シェール革命により現在はエネルギー需給率が100％を超えている。
ロシア…エネルギー生産は世界第3位であり、エネルギー資源が輸出の上位を占めている。
カナダ、オーストラリア…エネルギー資源が豊富で、人口が少なくエネルギー消費量が少ないため、エネルギー自給率が100％を超える。
（イ）日本の石炭輸入先 エクセルファイル
（ウ）日本の原油輸入先 エクセルファイル
（エ）日本の天然ガスの輸入先 エクセルファイル
資源ナショナリズムは、多国籍企業や先進工業国による資源の乱掘、利益独占などの経済的支配に反対し、重要資源について国有化や民族資本の経営参加を求める資源産出国による自国の天然資源に対する主権確立の思想と運動のこと。資源ナショナリズムの背景には、1962年の国際連合における「天然資源に対する恒久主権の権利」の宣言がある。この宣言の内容は、①天然資源が保有国に属し、資源保有国の国民的発展と福祉のために用いられるべきこと。②資源開発に従事する外国資本の活動について、資源保有国が種々の条件・規制を課すことができること。③資源開発により得られた利益は、投資側と受入国側との協定に従って配分されねばならないことである。
（ア）ＯＰＥＣ(石油輸出国機構) Organization of the Petroleum Exporting Countries
原油の生産・供給・価格政策などにより生産国の利益をまもる国際カルテル
1960年9月イラクの招請により創設
原加盟国 イラク、サウジアラビア、クウェート、イラン、ベネズエラ
1961年 カタール加盟→2019年脱退
1962年 リビア加盟
インドネシア加盟→2009年脱退、2015年再加盟、2016年加盟停止
1967年 アラブ首長国連邦加盟
1969年 アルジェリア加盟
1971年 ナイジェリア加盟
1973年 エクアドル加盟→1992年脱退、2007年再加盟、2020年脱退
1975年 ガボン加盟→1995年脱退、2016年再加盟
2007年 アンゴラ加盟
2017年 赤道ギニア加盟
2018年 コンゴ共和国加盟
2019年 カタール脱退
2020年 エクアドル脱退
2024年 アンゴラ脱退
2026年 アラブ首長国連邦脱退表明
※2026年現在 11か国加盟
【参考資料】 ＯＰＥＣ（オフィシャルサイト）
（イ）ＯＡＰＥＣ（アラブ石油輸出国機構） Organization of Arab Petroleum Exporting Countries
1968年1月、OPEC(石油輸出国機構)とは別組織として、サウジアラビア、クウェート、リビアの3カ国で発足した。その後の参加国は、70年にアラブ首長国連邦、バーレーン、カタール、アルジェリア、72年にイラク、シリア、73年にエジプトである。チュニジアは、72年に加盟したが86年に脱退を申請、現在は活動停止中である。
【参考資料】 ＯＡＰＥＣ（オフィシャルサイト）